信州ハウジングは長野県箕輪町、上伊那、諏訪、中南信エリアで木造の注文住宅を建てるメーカーです。

　
弊社は昭和50年に創業し一貫して注文住宅の専門メーカーとして発展してまいりました。
2010年には役員の刷新を行い、「お客様に感動していただける家作り」という初代の精神を受け継ぎつつも、お客様と共に次世代の住宅を創造してゆく新たなスタートを切りました。
私ども信州ハウジングは、有機的設計で住み心地を追求するオーガニックハウスや洗練されたデザインと頑丈さを持つ２×４・２×６輸入住宅をはじめ、構造カルテで安心・安全を証明するイノスの家、完全自由設計、素材がご選択いただける信州の家など、数々のご提案材料を取り揃え、お客様ご家族様にとってベストな家を実現していただけるようサポートしてまいります。
今後とも地域の皆様のご愛顧を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

代表取締役社長
松田文成

社長ブログ「Anyway, let's go（とりあえず、行こう）」を運営しております。
こちらもよろしければご覧ください。

信州ハウジングは、快適な暮らしを実現するための舞台をつくる為に、家づくりのいかなる過程においても、お客様のご相談に応じるサポートシステムがあります。そして、主要部分を私たち信州ハウジングの社員が行っており、すべてにおいて顔の見えるシステムになっておりますのでご安心いただけます。信州ハウジングは、本格木造住宅から輸入住宅まで、お客様の様々なご要望に対応できる商品を取り扱っています。さらに施工後も、年1回の住宅点検などアフターサービスも行い、30年後のリフォーム、増改築まで、一生おつきあいいただける総合住宅メーカーです。

本社	上伊那郡箕輪町中箕輪11377 TEL：0265-79-5949 FAX：0265-79-7025 【伊那展示場】長野県伊那市下新田3044-1
創立	昭和50年
資本金	2,000万円
年商	15億円
従業員数	40人
役員	代表取締役会長　　　松田　賢二代表取締役社長　　　松田　文成取締役建設部長　　　小池　君和取締役事業部長　　　植松　秀光取締役管理部長　　　笠原　典子取締役相談役　　　白木　洋之進監査役　　　　　和田　啓三
事業内容	住宅建設・土木部／建築工務部・リフォーム課／不動産業・不動産部・ローン課／太陽光発電事業部
登録・免許	建設業　長野県知事登録（般）12024番／建築工事入札資格A／設計業　長野県知事登録（上伊）C第15101号／信州ハウジング一級設計事務所／宅建業　長野県知事免許(7)2736／一級建築士事務所長野県知事登録第265239号
加盟団体	日本労働者住宅協会受託団体／長野県労働者住宅生活協同組合　会員／性能保証住宅登録機構　会員／長野県宅地建物取引業協会　会員

大きなプロジェクトを計画するより、できることをすぐ実行に移す。
いつも仲間の顔が見える中規模会社だからできる、即行・持続重視の活動です。

※チャレンジ25公式サイトにリンクします。

・緑のカーテン		・シンボルツリーの贈呈		・消灯での節電
＜作業中＞　　　　　　＜設置完了＞建物の温度を下げ、夏場のエアコン使用による排熱を抑える効果があるといわれています。		お客様へ感謝の気持ちをお伝えすると同時に、周辺環境の緑化への一助になればと考えます。年に20〜30本は植樹することになります。		平日の昼、12時より13時までの１時間、無人の時は接客室・設計室の照明を消しています。

信州ハウジングの環境宣言
私達信州ハウジングは、地域社会に貢献するという理念のもと、人間形成の場である住まいを提供する企業として、また企業市民としての社会的責任を果たすため、住宅という住環境はもちろん、街という生活環境、そして地球環境を考え、環境保全活動を積極的に推進していきます。同時に私達はこれらの活動が地域に根ざしたものであると認識し、地域の方々とのパートナーシップを育み、循環型社会の構築を目指します。

環境保全への取り組み（環境方針）
○環境方針達成のため、環境目的及び目標を設定し、推奨します。なお環境方針は、社会・当社の変化状況に応じて見直します。
○信州ハウジングの一人ひとりが地球環境問題の重要性を認識し、自ら考え環境保全における役割を実行します。
○商品開発にあたっては、健康・安全・快適・高気密・高断熱の省エネルギー設計を推奨しゼロエネルギー住宅の実現を目指します。
○工事現場部門では、施工の合理化・効率化、建築廃棄物の低減を図り、より環境負担の少ない施工システムを導入します。又環境に配慮した車両運搬・運転も実行します。
○環境保全・クリーンエネルギー（太陽光発電等）に関するイベントを企画・開発し地域社会とのコミュニケーションを図ります。
○社員への教育・啓発活動により、社会に貢献できる人材を育成します。又、継続的な環境保全活動の定着化を図ります。